オンラインカジノが抱えている社会問題
ギャンブル全般に言えることで、オンラインカジノに限ったことではありませんが、まず一つに「ギャンブル依存」に関わる問題があります。
インターネットに接続できる環境さえあれば365日、24時間いつでもギャンブルできるということは、他のギャンブルとは比較にならないくらいこの問題とは密接な関係があります。
オンラインカジノによっては月間の入金限度額を設定できたり、アクセスする時間に制限を設けたり、一定額を超える負けを重ねると一定期間ログインできなくなるなど、様々な自己抑制機能を付けているオンラインカジノもあります。
日本のパチンコ店と同様に「ギャンブルには依存性がある」との趣旨の注意書きも、ほとんどのオンラインカジノのトップページに記載されていますが、あくまでも自己管理でとのスタンスです。
依存症に陥れば事故で管理ができないわけですから効果は期待できません。
最も大きな問題とも言えますが、この問題にオンラインカジノを始めとするギャンブル業界がどのように取り組むかは、もう一つの今後の大きな課題と言えます。
オンラインカジノを始める為の準備
オンラインカジノを始めるために必要なことはそれほど多くありません。
はっきり言えば手軽に始められると言えます。
円滑に利用をしようとするならば次のような準備をするといいです。
クレジットカード
入金の際に最も多く利用できるのがクレジットカードで、特にその中でも最も利用できるのが「VISAカード」です。
「Masterカード」は利用できないオンラインカジノが多かったのですが、最近では「VISA」同等に使えるようになってきました。
また、「JCB」や「アメリカンエクスプレス」の2種類のクレジットカードは、利用できるオンラインカジノが非常に少ない傾向にあります。
若しまだクレジットカードを持っていないようであれば、「VISA」でクレジットカードを作っておくといいでしょう。
電子決済サービスの登録
オンラインカジノでは多くの場合、電子決済サービスを経由して勝利金を手にすることになります。
オンラインカジノの中には直接、プレイヤーの利用している銀行へ勝利金を送金をしてくれるサービスを行っているところもありますが、処理に１～３営業日は確実にかかってしまいます。
迅速な対応を求めたいのならば決済サービスの利用は現時点では必要でしょう。
「エコペイズ」「アイウォレット」「ビーナスポイント」といった決済サービスが主流です。
決済サービスの登録にも免許証などの身分証明や公共料金の請求書などの情報が必要になります。
オンラインカジノの登録から払い戻し
登録は簡単です。
各オンラインカジノのトップページの新規登録をクリックすると登録フォームが表示されます。
それに記載をすればアカウントが取得でき利用が可能になります。記載は日本語で大丈夫です。
記載する項目は以下の通りです。
・氏名
・住所
・携帯電話番号
・登録するメールアドレス
・登録するパスワード
これらの項目をもれなく記載して送信すれば登録が完了します。
この時点で利用が可能ですが出金はできません。
出金するにはさらに以下の個人情報を送付する必要があります。
・免許証やパスポートなどの証明書
・クレジットカードの画像
・公共料金の請求書（住所と氏名が記載されているもの）
これらの個人情報を送付して問題がなければ出金も可能になります。
出金は画面に表示される指示の通り決済サービスを選択し、金額を入力するだけです。
カジノ側で、問題がないかどうかの審査があり、それを通過すると決済サービスのアカウントに送金されたり、ご自身の銀行口座に送金がされます。
ボーナス・プロモーションについて
登録時や入金時にボーナスマネーを付与してくれるオンラインカジノが大半を占めます。
このボーナスマネーをリアルマネーに引き換えるには、ボーナスマネーを利用した一定額以上のベットが必要になります。
概ね、付与されたボーナスマネーの30倍から40倍のベットを行うとリアルマネーに変換されます。
残念なことに実際に入金をした金額を使い切った後でないとボーナスマネーを利用できないカジノが大半なので、結構厳しい条件であることは事実です。
その他カジノ毎に様々なプロモーションが用意されています。
ある期間に入金をするとその同額のボーナスマネーが付与されるものや、新しくリリースされたビデオスロットのフリースピン付与、特定のゲームで勝利数を競うイベントなど内容は様々です。
中には賞金として現金付与のものもありますが、ボーナスマネーとして付与されるものは出金するためには、付与された額の30倍から40倍のベットを必要とするのが一般的です。
カジノカフェの摘発や逮捕
インターネットを利用してお客に賭博行為をさせる行為は違法行為です。
お客としてこのようなカフェを利用すれば「賭博罪」または「常習賭博罪」に問われますし、お店側は「賭博罪」とともに「賭博場開帳等図利罪」に問われる可能性があります。
実際に、2006年2月24日に京都でカフェの定員2名とお客が賭博容疑で逮捕されました。
このカフェはインターネットを利用してお客にギャンブルをさせていたのです。
カジノカフェと言ってもすべてのお店がこのようなお店ではありません。
チップを購入して「バカラ」や「ブラックジャック」「ポーカー」といったゲームを楽しむ分には問題ありませんが、チップを現金に交換してくれるようなお店は完全にアウトです。
これからのオンラインカジノ
将来日本でもカジノができると期待されています。
これから様々な検討を重ねたうえで、カジノに関わる法律が複数制定されるはずです。
法律が制定され施行されるとその法律に従う必要があります。
現状では法整備がないので海外のオンラインカジノの利用はいわゆるグレーゾーンとして黙認されている状態です。
しかし、法整備がなされオンラインカジノは認めないとなれば日本ではオンラインカジノが利用できなくなります。
これからのオンラインカジノは日本のカジノに関する法整備がどのようにされるかで変わってくるのです。
